砂丘研究から乾燥地研究へ写真で辿る100年Digital archive
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- 100年のあゆみ
乾燥地研究センターは、今から30年前の1990年6月8日、農学部附属砂丘利用研究施設の改組により、全国共同利用施設としてスタートしました。
私たちが現在行っている乾燥地研究の源流は鳥取砂丘を舞台とした砂丘研究にあり、その歴史は鳥取高等農業学校が設立されて間もない1923年頃まで遡ることができます。
1923砂丘研究の始まり
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1923大正12年
鳥取高等農業学校(現鳥取大学農学部)に湖山砂丘試験地が設けられ、砂防造林の研究を開始する。 -
1949昭和24年
鳥取大学発足とともに浜坂砂丘の旧陸軍用地において砂丘地の農業利用の研究を開始する。 -
1951昭和26年
浜坂砂丘試験地を開設、試験地運営のため文部省から経常費が交付される。 -
1955昭和30年
浜坂砂丘試験地の用地115.5haが大蔵省から所管換えとなる。
1958砂丘研究の本格化
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1958昭和33年
文部省令第7号により鳥取大学農学部附属砂丘利用研究施設の設置が認められ、農学部門が発足する。 -
1962昭和37年
本館の建築を行う。 -
1963昭和38年
農芸化学部門が設置され2部門となる。 -
1969昭和44年
農学部門と農芸化学部門がそれぞれ砂丘生産利用部門、砂丘環境部門に改称される。 -
1972昭和47年
水文かんがい部門が設置され、3部門となる。 -
1973昭和48年
本研究施設教官による学生の卒業論文の指導が制度化される。 -
1974昭和49年
乾地生態部門が設置され、4部門となる。 -
1977昭和52年
本研究施設各部門に大学院修士講座(農学、農業工学専攻)が開設される。 -
1978昭和53年
乾燥地研究について他大学教官との共同研究を開始する。
アリドトロン実験棟が完成する。 -
1981昭和56年
乾地農学部門(客員)が設置され、5部門となる。 -
1989平成元年
鳥取大学大学院連合農学研究科の協力機関となり、博士課程(生物生産科学、生物環境科学専攻)の一部を担当する。
1990砂丘研究から乾燥地研究へ
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1990平成2年
鳥取大学乾燥地研究センターに改組され、全国共同利用施設となる。 -
1995平成7年
中核的研究機関支援プログラムの対象機関に選定される。 -
1998平成10年
アリドドーム実験施設が完成する。 -
1999平成11年
総合的砂漠化対処部門が設置される。 -
2000平成12年
国際共同研究棟が完成する。 -
2001平成13年
総合地球環境学研究所に対する連携協力を開始する。
日本学術振興会拠点大学方式による学術交流事業を中国科学院水土保持研究所との間で開始する。 -
2002平成14年
21世紀COEプログラムに採択される。 -
2007平成19年
グローバルCOEプログラムに採択される。
乾地環境部門と総合的砂漠化対処部門がそれぞれ気候・水資源部門、社会経済部門に改称される。
保健・医学部門が設置される。 -
2008平成20年
若手研究者インターナショナル・トレーニング・プログラム(ITP)に採択される。
第2グロースチャンバー実験棟が完成する。
2009共同利用・共同研究拠点へ
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2009平成21年
共同利用・共同研究拠点として認定される。[2010年度~2015年度(6年間)] -
2010平成22年
組織的な若手研究者等海外派遣プログラムに採択される。 インターナショナル・アリド・ラボが完成する。 -
2011平成23年
黄砂プロジェクトが採択される。[2011年度~2015年度(5年間)]
研修施設(ゲストハウス)が完成する。 -
2012平成24年
テニュアトラック普及・定着事業に採択される。[2012年度~2016年度(5年間)]
2015国際乾燥地研究教育機構の設置
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2015平成27年
国際乾燥地研究教育機構が設置される。
限界地プロジェクトが採択される。[2015年度〜2018年度(4年間)] -
2016平成28年
総合的砂漠化対処部門、環境保全部門、農業生産部門の3部門に改組。
共同利用・共同研究拠点の認定更新[2016年度~2021年度]
SATREPS「砂漠化対処に向けた次世代型「持続可能な土地管理(SLM)」フレームワークの開発」
プログラムが採択される[2016年度~] -
2017平成29年
共同利用・共同研究拠点強化プロジェクト「砂漠化地域における地球温暖化への対応に関する研究」採択
鳥取大学持続性社会創生科学研究科への改組に伴う国際乾燥地科学専攻の新設 -
2018平成30年
SATREPS「スーダンおよびサブサハラアフリカの乾燥・高温農業生態系において持続的にコムギを生産するための革新的な気候変動耐性技術の開発」
プログラムが採択される(2018年度~) -
2022令和4年
共同利用・共同研究拠点の認定更新[2022年度~2027年度(6年間)]